現在のクルマは、そのほとんどのモデルにおいて「スマートキー」を採用しています。
これは離れた場所からドアロックの解錠をしたり、スライドドアを開けたりできる便利なアイテム。
しかし、もしスマートキー壊れてしまった場合、一体どうすれば良いのでしょうか。このスマートキーの仕組みですが、鍵とクルマ双方にある受信装置で相互に通信・認証を行い、施錠・開錠を行う構造となっています。

そのためスマートキーが故障して電波を送受信できなくなると、ドアロックの解錠ができなくなってしまいます。

こう聞くと、スペアキーを持っていない限りは手も足も出ない、まさに絶体絶命のシチュエーションにも思えますが、実はスマートキーが故障しても「メカニカルキー」を使うことで対処が可能です。

　メカニカルキーとは、スマートキーの内部に格納されている金属製のカギのこと。
いわゆる「マスターキー」ともいえる存在で、このメカニカルキーを使うことでドアの開閉やエンジンの始動が可能になります。
では万が一に備えて、このメカニカルキーの取り出し方を確認していきましょう。

　スマートキーをよく見ると、スライドさせられる“つまみ”のようなパーツが備えられています。ここをスライドさせながらスマートキーの上部を引き抜くと、メカニカルキーが出てくるのです。

　そしてドアを開けるには、鍵穴にメカニカルキーを差し込んで捻ればOK。

　また、エンジンを始動させるには、メカニカルキーの差し込まれた状態のスマートキーを、クルマのスタータースイッチに接触させます。こうすることでクルマがスマートキーを認識し、エンジンをかけられる状態になるのです。

　あとは通常のエンジンスタート時と同様に、ブレーキを踏みながらスタータースイッチを押せば、エンジンが始動します。

　　　　　　　　　　　　　　　　～「くるまのニュース2024年2月17日」より転載させていただきました。

タイヤは適正な空気圧でないと十分に性能が発揮できないだけでなく、場合によっては、トラブルの発生率が高まるとも言われています。

　その危険回避のためにも空気圧チェックは定期的に行いたいところ。しかし、あまりチェックをしていないという人も多いかもしれません。
特に初心者や普段それほど運転しない人にそういった傾向があるという話も聞かれますが、なぜタイヤを適正な空気圧に保つ必要があるのでしょうか。神奈川県のH整備士に聞いてみました。

「タイヤはその構造上、自然に少しずつ空気が漏れるようになっています。そして空気圧が低下すると、タイヤが潰れたような状態になって内側と外側に余計な負荷がかかってしまいます。

　これによって『転がり抵抗』が増して燃費が悪化するだけでなく、摩耗に偏りが発生してしまったり、タイヤのたわみが増えて操縦安定性が悪くなることなります。

　さらに排水性能が低下し雨天時などはハイドロプレーニング現象が起きやすくなるリスクや、スタンディングウェーブ現象によってタイヤの一部に熱が集中しバーストしやすくなるリスクも高まります。

　そのため、メーカーが指定する『適正空気圧』前後に保つために、定期的なチェックが欠かせないのです」

　では空気圧が不足するとどのような症状が出るのでしょうか。

「まずはハンドルが重くなったように感じます。次にコーナーで微妙にヨレる感覚があったり、少しずつ燃費が悪化します。そうなったらまずは空気圧をチェックしてください」（H整備士）

　空気圧が不足すると不具合が出るのは分かりました。では減ることを想定して多めに入れておくのはどうでしょうか。数ヶ月チェックしなくてもいいように、目一杯入れておけば、そのぶんチェック期間を長めにあけても良いのでしょうか。

　　　　　　　　　　　　　　　　～「くるまのニュース2024年1月24日」より転載させていただきました。

事故対応の満足度が高い自動車保険はどこか。J.D. パワー ジャパン（東京都港区）の調査によると、総合満足度ランキングの1位は3年連続で「ソニー損保」（741ポイント）が獲得した。

本調査では、自動車保険の顧客満足度に影響を与える項目を設定し、項目ごとの詳細なユーザー評価を基に1000ポイント満点で満足度スコアを算出している。

　1位の「ソニー損保」は、「保険金支払」「事故対応担当者」「事故受付体制」「調査／認定結果」で最高評価を得た。続く2位は「東京海上日動」（734ポイント）、3位は「AIG損保」（728ポイント）、4位は「損保ジャパン」（717ポイント）、5位は「三井住友海上」（713ポイント）だった。　

今年の事故対応の総合満足度は、過去最高値を更新した昨年調査（22年11月）から、6ポイント減少した711ポイント（1000ポイント満点）だった。満足度を構成する6つのファクターのうち、「保険金支払」で6ポイント、「事故対応担当者」で7ポイント、「事故受付体制」で4ポイント減少した。

会社別に見ると、代理店系保険会社では1社を除く全ての会社で満足度が低下。ダイレクト系保険会社でも複数社での満足度低下が見られた。

ドライブレコーダーについて、63％が「装着している」と回答した。事故解決プロセスにおけるドライブレコーダーの提出率も、前年比2ポイント増の20％だった。

　調査は、過去2年以内に契約先保険会社への事故連絡（保険金請求）を行った人（18～99歳）を対象に、インターネットで行った。期間は7月中旬～下旬、有効回答数は3005人。

　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　～「ITmedia」より転載させていただきました。

セルフのガソリンスタンドでクルマに給油した際に、うっかりガソリンタンクの給油キャップを忘れたり、紛失してしまうことは珍しくありません。

　ではそのような状況に陥ったとき、一体どのように対処すれば良いのでしょうか。

最近は車種によって給油キャップを紛失しないようケーブルで本体とつながっていたり、給油口のフタ（オープナー）とキャップが一体化しているタイプも存在しますが、一昔前の車種ではケーブルの無い給油キャップが大半で、ガソリンスタンドに置き忘れてしまう人はよく見られました。

　もし給油キャップを紛失してしまった場合、まずは置き忘れたと思われるガソリンスタンドに連絡し、保管されていないか確認します。

　ここで見つかれば一安心ですが、残念ながら見つからなかった場合や置き忘れたガソリンスタンドが遠方で取りに戻ることが出来ない場合には、諦めて新しい給油キャップを早急に手に入れないといけません。

　給油キャップにはメーカー純正品と、複数のメーカーのクルマに装着できる汎用品があります。

　メーカー純正品は、ディーラーのほか、通販サイトでも購入することが可能で、価格は2000円から3000円ほど。インターネットで購入する場合は、確実に自分のクルマに適合するかどうか型番を必ず確認することを忘れないでください。

　また、オークションサイトなどでもメーカー純正品のキャップが新品や中古品で出品されていることがあるので、もし適合するキャップが見つかれば安く購入できるかもしれません。

　一方、汎用品はカー用品店のほか通販サイトなどで購入することができ、価格は1000円から3000円とメーカー純正品よりも安価に手に入れることが可能です。

　もちろん汎用品を購入する際も、純正品同様に必ず自分のクルマに適合するかどうかを確認しましょう。

道路運送法施行規則の一部を改正する省令と関連告示が公布され、バス、タクシー、自家用有償旅客運送で車内に乗務員の氏名などの掲示義務が8月1日付けで廃止された。

SNSの普及などで、バスやタクシーのドライバーの個人情報が悪用されることが懸念されるため、制度を改正した。

バス、タクシー内における乗務員などの氏名の掲示を廃止する。バスとタクシー事業者が自動運転車を使って事業を行う場合に選任する特定自動運行保安員については、作成が義務付けられていた保安員証を廃止し、特定自動運行保安員であることを服装その他の方法により旅客に示すこととする。

また、タクシーの運転者証の様式を変更し、利用者に表示する面から、氏名、顔写真、運転免許証の有効期限を削除する。運転者証としての機能を保持するよう、氏名については利用者から見えない面に記載する。新しい運転者証などへの更新は、経過措置を設ける。

自家用有償旅客運送自動車内における運転者の氏名の掲示も廃止し、自動車登録番号の表示に変更する。NPO法人などに作成が義務付けられていた運転者証も廃止する。自家用有償旅客運送者が自動運転車で旅客運送を行う場合に選任する特定自動運行保安員は、氏名の掲示とNPO法人に作成が義務付けられていた保安員証を廃止し、特定自動運行保安員であることを服装などで旅客に示すこととする。

　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　～「レスポンス編集部」より転載させていただきました。

クルマの荷台に乗ってもいいの？ OKな状況とは

　2023年8月、群馬県片品村において17歳の男性が走行中の軽トラックの荷台から転落して死亡する事故が発生しました。
　
　この事故では転落した男性のほかにも荷台に人が乗っていたと報じられていますが、軽トラックの荷台に人を乗せることは法律上認められているのでしょうか。今回の事件で警察は運転していた23歳の消防士を過失運転致死の疑いで逮捕しています。

　警察の調べによると、亡くなった男性と消防士は親戚関係にあったほか、事故当時ほかの親戚も一緒に軽トラックの荷台に乗っていたとみられています。

　田舎の方では軽トラックの荷台に複数人が乗っている光景を見かけることもありますが、軽トラックの荷台に人を乗せるのは法律上認められているのでしょうか。

　結論からいうと、荷台に人を乗せることは原則禁止されているものの、一部例外があります。まず、道路交通法第55条第1項では以下のように規定しています。

「車両の運転者は、当該車両の乗車のために設備された場所以外の場所に乗車させ、又は乗車若しくは積載のために設備された場所以外の場所に積載して車両を運転してはならない。」

　荷台は本来人を乗せるスペースではないため、基本的に乗ることが禁止されています。しかし、条文では以下のように続きます。

「ただし、もっぱら貨物を運搬する構造の自動車で貨物を積載しているものにあっては、当該貨物を看守するため必要な最小限度の人員をその荷台に乗車させて運転することができる。（条文を一部抜粋）」

　つまり、貨物自動車に積載している荷物が倒れたり、落下したりしないように見張る目的で最小限の人数を乗せることは法律上可能です。

　さらに出発地の警察署長が許可している場合も、荷台への乗車が認められます。道路交通法第56条第2項では、次のように規定しています。

「貨物自動車の運転者は、出発地警察署長が道路又は交通の状況により支障がないと認めて人員を限って許可をしたときは、前条第一項の規定にかかわらず、当該許可に係る人員の範囲内で当該貨物自動車の荷台に乗車させて貨物自動車を運転することができる。」

　新潟県警察のホームページ内にある「制限外積載・設備外積載・荷台乗車許可申請手続き」によると、荷台への乗車が許可される範囲については「祭礼行事等のため荷台乗車を行う場合等、社会通念上やむを得ないと認められる場合」と掲載しています。

　たとえばお祭りで軽トラックの荷台におみこしや太鼓、人などを乗せて街を回るケースなどは認められるといえるでしょう。

　とはいえ、同ホームページでは人の荷台乗車を許可する基準として「車両が大型から軽四までの貨物自動車であること」や「荷台に座れる範囲かつ必要最小限度の人員であること」。

　さらには「貨物を積載した車両の場合は、貨物の倒壊、転落などの危険防止措置が完全であり、かつ荷台の余剰部分に座れる範囲で必要最小限度の人員であること」などを定めています。

　単純に「お祭りだからOK」というワケではなく、クルマの構造や荷台の安全設備など一定の基準を満たす必要があるのです。

　荷物の見守りや警察署長に許可をとった場合以外で人を荷台に乗せていると、罰則として5万円以下の罰金になるケース。

　または「乗車積載方法違反」として反則切符を切られ、違反点数1点、普通車で反則金6000円が科せられる可能性があります。

　そのほか自衛隊では、自衛隊法の規定によってトラックの荷台に人を乗せて走行することができ、陸上自衛隊でポピュラーな6輪タイプの「3　1／2トントラック」（通称「3トン半」）の場合、荷台の乗車定員が22名、「3　1／2トントラック（長）」の場合は24名などと決められています。

　　　　　　　　　　　　　　　　～「くるまのニュース2023年8月25日」より転載させていただきました。

地域の観光資源等をデザインした地方図柄入りﾅﾝﾊﾞｰﾌﾟﾚｰﾄについては、現在58地域において交付しているところですが、本年10月下旬より新たに交付を開始する予定の10地域について、この度、具体的なデザインが決定しましたので、お知らせいたします。

中古車販売大手ビッグモーター（東京）による自動車保険の不正請求問題をめぐり、損害保険ジャパンの「責任論」が浮上する可能性が出てきた。ビッグモーターの工場長による不正の指示があったと告発した従業員の証言が改竄（かいざん）されたことを把握しながら、金融庁に「不正の指示は確認できなかった」と報告していたことが分かったのだ。虚偽報告の疑いがあり、損保ジャパンの外部弁護士が調査を進めている。

　不正指示については、工場従業員が2022年1月ごろ内部告発。損保ジャパンは出向者が携わったアンケートを通じ、告発者の証言を確認した。ビッグモーターから同年6月に受領した調査報告書で、告発者の証言が「工場長による不正の指示があった」から「なかった」に書き換えられていたことを知ったが、金融庁への任意の報告で「不正の指示は確認できなかった」と伝えた。

　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　～　[ZAKZAK]より転載させていただきました。

2023年7月の新車（登録車）販売台数ランキングは、トヨタ「ヤリス」（販売台数1万8854台）が首位を獲得しました。2023年に入ってから7ヶ月連続で1位を維持しています。

　2位以降はトヨタ「カローラ」、3位がトヨタ「シエンタ」、4位がトヨタ「ノア」、5位がトヨタ「プリウス」と続き、5位まではトヨタが独占する形となりました。

　概ねランキング内の車種に大きな変化はありませんが、日産「セレナ」が好調で、2022年12月22日にガソリンモデルが発売、遅れてe-POWER車が2023年4月20日に発売され、徐々に新車の納車が進んでいると見られます。

　一方、10位以内の常連であったトヨタ「ルーミー」は6月から10位圏外に低下しています。

　軽自動車では、ホンダ「N-BOX」（1万7919台）が1位を獲得。軽自動車全体では13ヶ月連続で首位の座を保持しました。

　なお、N-BOXは2023年8月3日に3代目が発表され、2023年秋の発売を予定しており、今後、新型モデルがさらに販売台数を伸ばしていけるか注目が集まります。

　以降は、2位がダイハツ「タント」、3位がスズキ「スペーシア」、4位スズキ「ハスラー」、5位にダイハツ「ムーヴ」が続いています。

　いずれも背が高く、広々とした室内空間と利便性の高い両側スライドドアを装備するスーパーハイトワゴンを設定しており、こうしたニーズが高いことがわかります。

　登録車・軽自動車全体では、前年度比で100％を超えるクルマが多くあり、一部では改良や刷新が行われていないのにも関わらず200％を超える台数を記録したクルマもあります。

　これは、2021年前半に始まった世界的な半導体不足による部品供給の不透明性や、コロナウイルス感染拡大による工場閉鎖などで新車の長納期化が続いていた問題に目処が立ち、相次いでいた受注停止なども徐々に改善されてきていることを示唆しています。

　半導体不足はまだ完全に収束してはいませんが、各社ともに素材調達の見直しなどを図っており、今後さらに改善されれば販売台数も変化する可能性があります。

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　以上のランキングを登録車・軽自動車で合算すると、2023年7月の販売台数ランキングは以下のようになります。

●2023年7月 販売台数ランキング ベスト10

　・1位：トヨタ「ヤリス」1万8854台
　・2位：ホンダ「N-BOX」1万7919台
　・3位：トヨタ「カローラ」1万2792台
　・4位：トヨタ「シエンタ」1万2489台
　・5位：ダイハツ「タント」1万255台
　・6位：スズキ「スペーシア」9804台
　・7位：トヨタ「ノア」9736台
　・8位：トヨタ「プリウス」9206台
　・9位：トヨタ「ヴォクシー」8661台
　・10位：日産「ノート」8357台

　　　　　　　　　　　　　　　　　　　～「くるまのニュース」より転載させていただきました。